NISA始めました！毎日100円、毎月1万円投資・貯蓄計画

投資のド素人が国の政策にのっかりNISAを始めました。

株価が爆上がりしている今始めるのは賢くはないんでしょうけど、爆下がりしたとしても、散財するだけではなく10年・20年先の老後資金のちょい足しというか退職金の積み増しとして、定年退職時の自分へのお小遣いという名目で始めました。

とはいえ、小遣い制で浪費癖のある私に大きな株をいくつも買うような投資は到底無理なお話し。

そこで、投資信託等を含めた定期積立できるところを利用しようという考えです。

基本的には毎日100円、毎月1万円程度を目標にした投資・貯蓄計画を企て、以下の内容で始めることとしました。

月1回ドンと投資せずに小刻みかつ長期投資する理由には、リスク分散させたいという狙いもあります。

5年後、10年後どうなっているのか見ものです。

投資初心者の用語メモ

投資の初心者の私には投資についてのノウハウはありません。
いろいろな言葉が出てきてわからなくなるので、要点のみメモとしてここに記録します。

非課税制度の種類

NISA（少額投資非課税制度）

NISAは、年間120万円までの投資に対して、最大5年間の非課税枠が設けられています。株式や投資信託などに投資することができます。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは、老後資金を積み立てるための制度で、掛金が全額所得控除の対象となります。60歳以降に受け取る際も、一定額まで非課税となります。

投資の種類

株式投資

企業の株式を購入し、配当金や株価の上昇による利益を狙います。

投資信託

複数の投資家から資金を集め、専門家が運用する金融商品です。リスク分散が図れます。

債券投資

国や企業が発行する債券を購入し、利息収入を得る方法です。比較的リスクが低いとされています。

投資のおすすめポイント

長期的な資産形成

投資は長期的に資産を増やす手段として有効です。

インフレ対策

現金の価値が下がるインフレに対して、投資は資産価値を保つ手段となります。

税制優遇

NISAやiDeCoを活用することで、税金を抑えながら投資ができます。

オルカン積立投資

オールカントリー（All Country）に分散投資する積立投資のことを指します。これは、世界中の株式市場に投資することで、リスクを分散しながら長期的な資産形成を目指す投資方法です。初心者でも始めやすく、少額からコツコツと積み立てることができるため、人気があります。

メリットとしては、世界中の株式市場に投資するため、一国の経済状況に左右されにくいのでリスク分散対策となります。
また長期的にみた場合、世界経済が成長することで、長期的に資産が増える可能性が高くなります。
何より、固有銘柄の株投資に比べ、それこそ100円という少額から始められるので、毎月少額から積み立て、長期的にみることで結果として貯金が貯まっていたような成果も期待できます。

一方でデメリットとして、為替リスクがあり、外国株式に投資するため、為替の変動による影響を受ける可能性があります。また、株式市場全体が下落する場合、投資した金額が目減りすることも当然投資なのであります。加えて、投資信託やETFの手数料がかかるため、数％ながらコストが発生する点も考慮しておきます。

バリュー平均法

バリュー平均法（Value Averaging）は、投資の一つの手法で、定期的に一定の金額を投資するのではなく、ポートフォリオの価値が一定の増加を達成するように投資額を調整する方法です。これにより、市場の変動に対して柔軟に対応し、リスクを分散することができます。

バリュー平均法では、投資家は目標とするポートフォリオの価値を設定し、その目標に達するために必要な投資額を計算します。例えば、毎月の目標増加額を設定し、その増加額に達するために必要な金額を投資します。市場が下落した場合には多くの資金を投入し、逆に市場が上昇した場合には少ない資金を投入することになります。

メリットとしては、市場の変動に対して柔軟に対応できるため、リスクを分散することができます。そして、定期的に投資額を調整する買いに徹するスタンスをとることで、感情に左右されずに投資を続けることができ、長期的に見てポートフォリオの価値を着実に増加させることができます。
一方でデメリットとしては、投資額を調整するための計算が複雑であり、投資初心者には難しい感じがあります。また、市場が下落した場合には多くの資金を投入する必要があるため、資金の流動性が低下する可能性があり、頻繁に取引を行うため、手数料もかさむし、常に経済動向に注視することも大切なので、気楽に放置プレイというわけにはいかない点も考慮する必要があります。

バリュー平均法は長期的な投資を考えている方に特におすすめとされる投資手法で、市場の変動に対して柔軟に対応できるため、リスクを分散しながら着実に資産を増やすことができます。ただし前提条件としてあくまで長期投資、その時々の情勢に応じて感情的に左右されずに冷静になって売却するのではなく、あくまでも買いスタンスを継続し続けることが求められます。

メリットとデメリット

メリット

資産の増加：
投資によって資産を増やすことができます。

税制優遇：
非課税制度を活用することで、税金を抑えることができます。

デメリット

リスク：
投資には元本割れのリスクがあります。

手数料：
投資信託などには手数料がかかることがあります。

投資方針まとめ

投資は、長期的な資産形成やインフレ対策として非常に有効な手段です。NISAやiDeCoなどの非課税制度を活用し、リスクを理解しながら賢く投資をしていきたいと思います。
初心者でも始めやすい投資信託を中心に定額かつ低額で毎月積立ていき、短期的な利益よりも、長期的な資産形成を目指すかたちでコツコツと積み立てていきたいと思います。
ただし生活へ影響するような過度な投資は絶対しない。それこそゼロになっても私生活に困らない、とはいっても感情的には泣きが入るでしょうが、投資によって首をしめたり借金をするリスクとなる信用買いやFXのようなレバレッジを高めるような投資はとらないというスタンスだけは崩さないことは絶対条件とします。
結果は約10年後。
はたしてどうなっていることやら。

投資信託：最大投資月額 5,300円
あらゆる種類に分散。1回につき100円。毎月と毎週にわけて、投資額は月額5000円以内とします。

外貨預金：投資月額 3,000円
外貨預金口座を使って、米ドルとユーロを5日間隔で交互に500円づつ積み立てていきます。為替リスクに備えたものとして将来的には増額したい考えでいます。金額が少額なので、生活の足しになるものではないのですけどね（笑）

暗号資産・仮想通貨：投資月額 2,000円
ビットコインへ1000円、アルトコイン（alternative coin）1000円程度を毎月投資。

単元株価の安い株を購入：
1万円以下の議決権ある最低単位（ほとんどの場合100株）を購入。将来性に期待して保有しています。安いのには理由があるので、将来的には単価が安くなりすぎて株式併合（10株が1株等）だったり、上場廃止による強制ロスカットもありえます。当然配当金には期待していません。取引最低単位株価が1万円以下になった企業を定期的に見て、状況に応じて買い増し予定。

単元未満株（S株）の購入：
気になる企業の株を1株で購入します。通常の取引単位では数十万円から数百万円なんて手の出ない、リスクも高い銘柄であっても1株であれば購入できます。議決権もないし、株主優待もほぼないですが、企業動向を見ていける楽しみがあります。将来的には特定銘柄を毎月1株づつ購入して、将来的に議決権のある100株になるような投資も組み込みたいです。

定期預金：積立月額 10,000円
普通口座の代表口座から毎月1万円を定期預金口座へ振替えます。無駄遣いしがちな私が絶対に手を出さない領域として意地でも毎月1万円は現金で積み立てようという、意志の弱さを克服するための対策です。

投資信託

投資信託はSBI証券を利用しています。
月の投資金額は2024年8月20日現在で29種類およそ5,300円程度です。

外貨預金

外貨預金積立はSBI銀行を利用しています。
月間の外貨積立金額は2024年8月15日現在で3,000円。

暗号資産・仮想通貨

暗号資産はコインチェックを利用しています。
月間の仮想通貨の積立金額は2,000円。
リスクが大きいところなので、本当に最小限かつ、なくなっても良いくらいの考えで投資しています。

単元株価の安い株を購入

議決権のある最低枚数を単元株価が数千円で買える銘柄を中心にたまに買っていき放置します。
数年後上場廃止や倒産するかもしれない危険水位の銘柄もありますが、それも投資観察の一貫として眺めていきます。
8月21日時点での投資額は10銘柄46,130円。

単元未満株（S株）の購入

単元未満株（S株）は企業の動向が気になるところを購入しています。
議決権もなく、自由な売買もできないような条件ですので、配当や株価差益がどうのとか一切度外視。
増やしていこうかとも思いましたが案内の通知とか管理とか面倒なことになりそうなので、株主優待があったり、本当に好きな企業のみ残しています。
8月14日時点での投資額は8銘柄で6,690円。

純金積立

SBI証券の金積立で毎月2,000円を積み立てていきます。
大した金額は積み立ててはいませんが、投資の勉強としてリスクヘッジを学ぶ一貫として設定しています。

投資状況のまとめ

2024年8月20日時点での運用状況のまとめです。